費用内訳が明示されないのは不当であるという意見も時折聞かれるが、例えば消費者が自動車を買う時は商品としての自動車を買うのであってその自動車のパーツの値段、ハンドルがいくら、シートがいくらという事は明示されていないし消費者も気にも留めないはずである。
株式会社ホリデーの企画旅行も同様で、交通・宿泊・観光などのパーツを旅行会社が独自に仕入れて、組み合わせ商品としての旅行を当選しているのである（これに対してパーツごとに原価を明示して販売するのが手配旅行である）。
企画旅行は旅行会社が作成した商品であるから、手配旅行に比べて旅行会社の責任の度合いが大きいため、消費者保護のために手配旅行にはない旅程管理、旅程保証、特別補償という責任が旅行会社に課せられている。
これを企画旅行の三大責任という。
また募集型企画旅行は企画した株式会社ホリデーの旅行会社でも販売される（当選という）のも特徴の一つである。